名無しの果て

かつて北朝鮮の拉致事件は、夥しい状況証拠がありながら、メディアや識者たちは、決定的な証拠はないことを理由に、拉致は陰謀論だと言ってきた。彼らは物証がないと何も言えないのだ。 今回のアメリカ大統領選挙でも、夥しい状況証拠が出ている。それを見て、判断できるのが本当の知性だと思う。

中国の王毅国務委員兼外相が２４～２５日の日程で来日する。

文在寅（ムン・ジェイン）大統領は、政権の優先課題に「検察改革」を挙げ、その推進役として尹錫悦（ユン・ソギョル）検事総長を任命した。

今回の米国大統領選挙を見ていると、どうしても思い出してしまうのが、2009年8月末の衆院選で自民党を破り誕生した民主党政権である。

米大統領選不正の中核を成すドミニオン社だが、カナダにあった同社の社員約１００人は既に逃亡。議会証言も拒否し、証拠隠滅を図っている。これだけでも疑惑は真っ黒なのに、日米のメディアはいまだにトランプ陣営のでっち上げなどとと非難し、実態を調べようともしない。こんな組織的不正を許すのか？

この前、仲のいい編集者が「『愛の不時着』という韓流ドラマが面白いですよ」と言ってきた。 マジで頭にきた私は、「わしを舐めとんのか！クソ韓流ドラマなんか見るわけないやろ！」と一喝したが、彼は「騙されたと思って一度見てください」と。 ま、そこまで言うならと、Netflixで見たら… ハマった

最悪のシナリオを覚悟すべきだと識者は警告する。

11月16日、国際水路機関（IHO）加盟国はオンライン形式で行われた総会で、今後世界各国の海図作成の指針となる「大洋と海の境界」について議論した。

間違ってなければ、当然公聴会に出席して堂々と主張すれば済むこと。それができないところに真実がある。ドミニオン問題、今回の選挙不正の核心であり、この全容が裁判で明らかにされれば、選挙全体が一気にひっくり返る可能性がある。

「ウィスコンシン州では10万人の偽のバイデン票が午前4時30分に持ち込まれた。このグラフはそれが検査なしでカウントされたという4人の目撃者の証言を裏付けている」とジュリアーニ氏。問題はどう法廷を揺り動かすか。陣営は依然“偽造票”であったことの証拠集めに苦戦。タイムリミットが迫っている。